無料ツール · CMMSの費用対効果(ROI)
無料のCMMS費用対効果(ROI)計算ツール:削減額・投資回収期間・稟議用の試算をExcelで
保全ソフトウェアを購入する前に、誰かが単純な問いに答えなければなりません。投資を回収できるのか、そしてそれはいつなのか、という問いです。現在のダウンタイム、保全人件費、予備部品費、見込む削減率、ソフトウェアのコストを入力すると、下の計算ツールが年間削減額、初年度ROI、投資回収期間、3年間の純便益を算出します。計算方法を計算例とともに順を追って説明し、ROIの試算に説得力を持たせる前提条件、あるいは説得力を失わせる前提条件についても解説します。
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要点
CMMSのROIは、ソフトウェアによる削減額とコストを比べて求めます。削減額は、計画外停止・保全人件費・部品費の現在の年間コストに、それぞれ見込む削減率を掛けた額です。初年度ROIは(年間削減額-初年度コスト)÷初年度コスト、投資回収期間は初期導入費÷利用料を差し引いた月間削減額です。FreeMaintの無料計算ツールなら、WebでもExcelでも、通貨を問わずアカウントなしで計算できます。
更新日 2026年10月12日
CMMS 費用対効果(ROI)計算ツール
ご自身の年間の数値を、任意の通貨で入力してください。結果は入力に合わせて更新され、データが送信・保存されることはありません。空欄はゼロとして計算します。
- 停止による削減額
- —
- 人件費の削減額
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- 部品費の削減額
- —
- 初年度コスト
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これは測定値ではなく見積もりです。結果の精度は、入力した削減率次第です。数か月後に実際の数値で再計算してください。
計算ツールとFreeMaintでできること
削減額・ROI・投資回収期間をひと目で
9つの年間数値を任意の通貨で入力します。コスト項目ごとの削減額、初年度ROI、投資回収期間(月数)、3年間の純便益が入力に合わせて更新されます。登録は不要で、データは一切保存されません。
数式入りのExcel版で稟議資料に
同じ入力項目と数式を備えた.xlsxファイルです。会議の場で数値を調整し、そのまま投資申請に添付できます。オフラインで使え、1ページに収まるように印刷できます。
根拠の弱い前提をごまかさない
マイナスの金額や100%を超える削減率は受け付けません。削減額がサブスクリプション費用を一度も上回らない場合は、マイナスの回収期間を表示する代わりに、その旨をはっきりと示します。
作業指示ごとに実際のコストを記録
FreeMaintでは、技術者が作業指示ごとに作業時間と使用した部品を記録し、外部費用も併せて追加できます。ダウンタイムは資産が停止した時点で記録されます。無料のCoreを含むすべてのプランで利用できます。
対象プラン Core(無料)コストレポートと予算レポート
Businessプランでは、コストレポートが支出を人件費・部品・外部サービスに分け、月別・資産別に表示します。財務レポートでは、その支出を年間の保全予算と比較できます。
対象プラン Business資産ごとのMTBFとMTTR
FreeMaintは、是正保全の作業指示と記録されたダウンタイムから、資産ごとの平均故障間隔(MTBF)、平均修復時間(MTTR)、稼働率をすべてのプランで算出します。数か月後、想定したダウンタイムの削減が実際に達成されたかどうかを、これで確認できます。
対象プラン Core(無料)CMMSのROI計算式
説得力のあるROIの試算は、2つの要素で成り立ちます。現在の保全にかけている費用と、ソフトウェアがそれをどう変えるかです。計算ツールはこの2つを分けて扱うため、稟議資料を読む人は、出所をたどれない1つの数字ではなく、前提を1つずつ検証できます。
金額はすべて年額で、同じ通貨にそろえます。初期導入費は初年度にだけ発生し、サブスクリプション費用は毎年発生します。そのため初年度ROIは常に最も低くなり、財務部門にとっては3年間の見通しが重要になります。
- 停止による削減額 = 年間停止時間 × 1時間あたりの停止コスト × 見込む停止削減率
- 人件費の削減額 = 年間保全人件費 × 見込む人件費削減率
- 部品費の削減額 = 年間予備部品費 × 見込む部品費削減率
- 初年度コスト = 年間サブスクリプション費用 + 初期導入費
- 初年度ROI =(年間削減額 − 初年度コスト)÷ 初年度コスト
- 投資回収期間(月)= 初期導入費 ÷(年間削減額 − 年間サブスクリプション費用)× 12
- 3年間の純便益 = 3 ×(年間削減額 − 年間サブスクリプション費用)− 初期導入費
CMMSによる削減はどこから生まれるか
CMMSは導入しただけでコストを削減するわけではありません。保全のやり方が変わったときに、削減が生まれます。計画的な作業が増え、緊急対応が減り、修理が速くなり、必要なときに部品が在庫にある状態です。計算ツールの3つのコスト項目は、それぞれこうした変化の1つに対応しています。
- ダウンタイム:予防保全を期日どおりに実施すれば、ラインが止まる前に故障をとらえられます。QRコードからすぐに報告された故障は、より早く修理されます。
- 人件費:技術者が資産の履歴、正しい手順、足りない部品を探す時間が減り、緊急呼び出しによる残業も減ります。
- 予備部品:最小在庫量と消費履歴によって、割高な緊急発注、重複購入、死蔵在庫が減ります。
- 効果は確かでも金額にしにくいものもあります。監査への備え、トレーサビリティ、安全記録、そして退職する技術者とともに失われなくなるノウハウです。稟議資料には記載しても、ROIの数字には含めないでください。
削減率を誠実に見積もる方法
入力する削減率は、どのROI試算でも最も弱い部分です。まだ起きていない未来を表しているからです。大きな割合をうたうベンダーのパンフレットは、自社の現場についての根拠にはなりません。根拠になるのは自社のデータです。
- まず実績から始めます。昨年の故障のうち、予防保全のタスクで防げたものはいくつあったでしょうか。その割合はダウンタイム削減率の目標ではなく、上限です。
- 1つのラインまたは1つの建物で3か月間の試験導入を行い、導入前後のダウンタイム、作業時間、部品費を測定して、その数値を使います。
- 控えめな値を使い、より楽観的な値による2つ目のシナリオも示します。控えめなシナリオでも投資を回収できる試算こそが承認されます。
- 同じ削減を二重に数えないでください。故障が減ったことで節約できた作業時間は、ダウンタイムか人件費のどちらか一方に入れ、両方には入れません。
CMMSのコストに含めるべきもの
ソフトウェアの価格が最大のコストになることはまれです。システムを役立つ状態にするまでの社内工数も数えてください。財務部門が真っ先に尋ねるのはそこだからです。
- 年間のサブスクリプション費用。ユーザー単位で課金するベンダーもあり、その場合はチームの拡大とともに費用が増えます。会社単位の定額料金のベンダーもあります。
- データ登録:資産、場所、予備部品、保全計画。既存の表計算ファイルをインポートすれば、大幅に短縮できます。
- 教育:技術者にはモバイルアプリについて数時間、計画担当者や管理者にはそれ以上。
- ハードウェア(必要な場合):技術者用のスマートフォンやタブレット、資産に貼るQRラベル。
- 無料プランならサブスクリプション費用はゼロですが、導入にかかる時間はゼロではありません。計算ツールは初年度コストがゼロの場合を明示的に扱い、ROIを無限大と表示することはありません。
CMMS導入の稟議資料でよくある間違い
ROIの試算の多くが却下されるのは、計算が間違っているからではなく、前提の1つを説明しきれないからです。
- 停止コストに自社の数字ではなく業界平均を使う。使うべきなのは、自社のラインが1時間止まったときの生産損失、残業、不良、納期遅延のペナルティです。
- ラインに余力があって後から挽回できるのに、失われた生産の全額を計上する。
- 初期導入費を忘れる、または10年に分散させる。そうすると回収期間が実際より短く見えます。
- シナリオを示さず1つの数字だけを提示する。控えめなケースと楽観的なケースを並べて示しましょう。
- 導入後に検証しない。6か月後または12か月後に実際の数値で再計算してください。それが次の投資に向けた最良の根拠になります。
見積もりから実測値へ
ROI計算ツールが示すのは、意思決定を得るための見積もりです。その後で意味を持つのは、実際に測定した数値だけです。そのためには、年度末にさかのぼって再構成するのではなく、作業が行われたその場でコストを記録する必要があります。
FreeMaintでは、作業時間、部品、外部費用が作業指示ごとに記録され、ダウンタイムは資産が停止したときと復旧したときに記録されます。無料のCoreではユーザー数無制限で、資産ごとのMTBF、MTTR、稼働率が得られます。Businessでは、コストレポートで月別・資産別の推移を確認でき、財務レポートで支出を年間予算と比較できるため、導入前後の比較を実データから組み立てられます。
CMMSのROIを計算する手順:計算例(数値は説明用)
- 1
現在のダウンタイムを金額にする
ある工場では計画外の故障で年間60時間が失われ、1時間の停止で生産損失と残業に500のコストがかかります。年間では30,000です。15%の削減を見込むと、ダウンタイムによる削減額は4,500になります。
- 2
人件費と部品費を加える
保全人件費は年間120,000で、5%削減すれば6,000の削減になります。予備部品費は年間50,000で、5%削減すれば2,500の削減です。年間削減額 = 4,500 + 6,000 + 2,500 = 13,000。
- 3
ソフトウェアのコストを数える
サブスクリプション費用は年間2,400で、導入には社内工数と教育で4,000かかります。初年度コスト = 2,400 + 4,000 = 6,400。
- 4
初年度ROIを求める
1年目の純便益 = 13,000 − 6,400 = 6,600。初年度ROI = 6,600 ÷ 6,400 = 103%。
- 5
投資回収期間と3年間の便益を求める
サブスクリプション費用を差し引いた月間削減額 =(13,000 − 2,400)÷ 12 = 883。投資回収期間 = 4,000 ÷ 883 = 4.5か月。3年間の純便益 = 3 ×(13,000 − 2,400)− 4,000 = 27,800。
ROI試算の作り方:FreeMaint、表計算ソフト、ベンダーの試算
| 評価項目 | FreeMaint | 表計算ソフト | ベンダーの試算 |
|---|---|---|---|
| 始めるためのコスト | 無料の計算ツールとExcel。ユーザー数無制限の無料Core | 無料 | 無料だが営業プロセスとセット |
| 前提条件 | 自社の数値を項目ごとに入力 | 自社の数値 | 業界平均であることが多い |
| 後からの結果検証 | コストとダウンタイムを作業指示に記録 | 手作業で数値を収集 | フォローされることはまれ |
| 通貨 | 任意。金額に通貨記号は付かない | 任意 | 通常はベンダーの通貨 |
| 導入前後の比較 | 月別・資産別のコストレポート(Business) | 自分で管理する数式 | 提供されない |
Excel (.xlsx)
よくある質問
CMMSのROIはどのくらいなら良いと言えますか?
普遍的な基準はありません。自社の現場で停止にどれだけコストがかかるか、保全がすでにどこまで成熟しているかによって変わります。財務部門が一般的に求めるのは、初年度のうちに投資を回収でき、控えめな前提でも回収できる試算です。1つの数字ではなく、シナリオで比較してください。
CMMSの効果が出るまで、どのくらいかかりますか?
初期導入費が先にかかるため、効果が出始めるのは、資産・保全計画・予備部品がシステムに登録され、チームが作業を記録するようになってからです。計算ツールの投資回収期間は、入力した削減率が最初から達成されると仮定して、累計の削減額が初期導入費を上回る時点を示します。実際には立ち上がり期間を見込んでください。
1時間あたりの停止コストは、どう見積もればよいですか?
そのラインが1時間止まったときに実際にかかるコストを合計します。取り戻せない生産分の利益、挽回のための残業、不良や再立ち上げによる損失、そして納期遅延のペナルティです。ラインに余力があり1週間以内に挽回できるなら、実際のコストは売上の損失ではなく、主に残業代です。
削減率は何%を使えばよいですか?
自社の数値です。昨年の故障、作業時間、部品費をもとに、計画保全で何を避けられたかを見積もるか、短期間の試験導入を行って測定してください。まず控えめな値を入力し、次に、より楽観的な2つ目のシナリオを作ります。
自国の通貨で計算ツールを使えますか?
はい。金額には通貨記号が付きません。ルピア、ドル、ペソなど、どの通貨で入力しても、結果は同じ通貨で読めます。計算ツールは通貨の換算を一切行わないため、すべての数値を1つの通貨にそろえてください。
CMMSが無料の場合はどうなりますか?
その場合サブスクリプション費用はゼロですが、導入にかかる時間は通常ゼロではありません。初年度にまったくコストがかからない場合、計算ツールはその旨を示し、ROIを無限大とする代わりに、削減額を純利益として表示します。
導入後の実際のROIを測るのに、FreeMaintはどう役立ちますか?
作業時間、部品、外部費用は作業指示ごとに、ダウンタイムは資産ごとに記録されます。これは無料のCoreを含むすべてのプランで利用できます。Businessでは、コストレポートで月別・資産別の支出を確認でき、財務レポートで年間の保全予算と比較できます。
計算ツールやExcelファイルを使うのにアカウントは必要ですか?
いいえ。計算ツールはブラウザ上で動作し、何も保存しません。Excelファイルも直接ダウンロードできます。アカウントが必要なのは、FreeMaintで作業指示やコストを記録する場合だけで、これは無料のCoreで行えます。
保全コストを一度記録すれば、実際のリターンを測定できる
無料のCoreで、ユーザー数無制限で資産、作業指示、作業時間、部品、ダウンタイムを記録しましょう。6か月後には、前提ではなく実際に起きたことから、ROIの試算を組み立てられます。
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